精神保健福祉士（PSW）の将来性について

精神保健福祉士の待遇

医療機関や行政機関、福祉施設などにおいて、ソーシャルワーカーとして働いている精神保健福祉士。精神障がいのある人やそのご家族への援助、アドバイスなどを行っています。
精神保健福祉士の雇用形態は正社員（正職員）としての雇用が基本であり、様々なところで活躍しています。勤務する機関によって給与額や業務内容は異なりますが、基本的に給与形態は国家公務員に準じた形になっていることが多いようです。基本給に関してはあまり高い額ではないものの、各種手当やボーナスといった面で充実しているようです。
手当の内訳は資格手当のほか、住居手当、交通費などとなっています。

時代の変化と職域の広がり

福祉施設での精神保健福祉士の仕事は大変重要なものとなっています。
グループホームやケアサービス、その他に救護施設や児童養護施設などの場所で、精神保健を専門にケアを行なっています。
また、現代は「ストレス社会」とも呼ばれ、社会に全体的に「心の問題」が蔓延していることでも知られています。そのため、これまで精神障がい者やそのご家族への援助を主な仕事としてきた精神保健福祉士ですが、最近ではそのような「心の問題」に対してアプローチして改善を目指すことのできるよう、さらなる積極的な取り組みが求められています。
具体的にはハローワークや教育機関などにおいてのメンタルケアや、一般企業で働く人のストレス対策を目的として、精神保健福祉士の雇用も始まっています。
今後も社会全体において、精神保健福祉士の職域が広がっていくことが予想されます。

より身近になる精神保健福祉サービス

主に精神障がいに対しての取り組みを行っていた精神保健福祉サービスは、かつて一般の人とはややかけ離れた存在であり、いざ利用しようにも窓口にたどり着くことさえ困難な場合もありました。
しかしその対策として各市町村に精神障害福祉の担当窓口が設置されると、一般の人々の間にも広まっていくようになってきました。
また、これまで精神障がいは社会からやや遠ざけて考えられていましたが、近年は精神障がい者の社会復帰を後押しする働きかけが見られるようになり、雇用と福祉の結束を強くして精神障がいのある人が働くことのできる場を増やす政策も生まれています。
さらに、精神科病院から社会への進出を無理なく行えるよう、緩衝材としての生活訓練施設や就労支援事業などの社会復帰施設も増えてきています。
このように社会においての精神障がい者の扱いの変化が進んでいる中で、それらの人々を支える専門家である精神保健福祉士の需要はますます増えていくでしょう。

まとめ

精神保健福祉士は、医療機関や行政機関、福祉施設などで基本的に正規雇用されており、現時点で手当やボーナスなどの面では優遇されている職業です。
「超高齢社会」や「ストレス社会」の中で社会全体に「心の問題」が蔓延し、様々な場所において、かつてよりも精神保健福祉士の需要は増えてきています。
また、精神保健福祉サービスや精神障害福祉の捉えられ方の変化によって、今後もさらに求められる職業になっていきそうですね。

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